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うつ病になりやすい仕事・職業は?

近年は、「うつ病」が流行りとでもいうほど、「うつ病」になる方が増えています。

性別で見ると、

男性より女性の方が「うつ病」になりやすい

と言われています。

 

これは、生物学的に見てのなりやすさと、結婚、出産、育児などのライフイベントなどから発症するキッカケが多いためとも言われています。

年代別で見た場合、特に、この年代に多いですよと言うことはないようです。

子供時代から思春期、青年期、老年期といったあらゆる世代において、「うつ病」は発症します。

 

二大精神病の1つである「統合失調症」は、好発年齢という発症しやすい年代というものがありますが、「うつ病」は本当にどの年代でも起こるのが特徴とも言えるでしょう。

では、この他に、なりやすいとされる要因はあるのでしょうか。

そこで今回は、仕事や職業に注目し、「うつ病になりやすい仕事や職業はあるのか?」と言うことについて、一緒に考えてみたいと思います。

 

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メンタル不調で休職する人が多い職業って、あるの?

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一般にメンタル不調での休職者が多いと耳にする職業としては、

  • 公務員
  • 教師
  • 看護師
  • SEやプログラマー

などが挙げられるのではないでしょうか。

 

公務員と看護師の「うつ」については関連記事がありますので、過去の記事をご参照下さい。

「公務員がうつ病で休職した時の給与はどうなる?」

「新人看護師にうつ病が多い?よくあるストレスや悩みは?」

 

詳細な職業(職種)とうつ病との関係を裏付ける具体的なデータは得られなかったのですが、産業別のメンタルヘルス不調者の割合を調査した結果がありました。

その結果を示したのが次のグラフです。*1

※図表をクリックすると、拡大表示されます。

メンタル不調者率(産業別)

 

この調査結果によると、メンタルヘルスに問題を抱えている人のいる割合の高い産業は、

  • 医療・福祉  76.6%
  • 情報通信業  73.0%
  • 製造業    67.9%

といった順になってます。

 

また、更に突き詰めた調査において、単に不調であるというだけでなく、メンタルヘルス不調を理由に、過去1年間に、1ヶ月以上の休職や退職者のいる割合を、産業別、企業規模別に調べた結果がありました。

その結果は、次の通りです。*1

※図表をクリックすると、拡大表示されます。

メンタル不調休職退職率(産業別・規模別)

 

この結果からも、最初に示したグラフから読み取れる結果とほぼ同様の結果が得られていますが、休職や退職に至る割合は情報通信業が突出して多いことが分かります。

そして、企業規模が大きくなるほど、その割合が高くなっています。

 

この項の初めで、よく耳にするメンタルへルス不調者の多い職業として、看護師とSEなどを挙げましたが、これら2つについては、世間で耳にする話が裏付けられたと言えるのではないでしょうか。

しかし、医療・福祉関係において不調者の割合はかなり高いものの、休職者等の割合が際立っていないと言う点は、職場が医療福祉関係と言うこともあり、メンタルヘルス不調に関する正しい知識が他の産業よりも周知されているためなのかなということが想像されます。

 

これに対し、情報通信業において、不調者のいる割合に比べ、休職や退職に至る割合がきわめて高い結果となっているのは、この産業においては、メンタルヘルス不調に陥ると、治療を受けながら勤め続けるということが難しく、休職や退職する道しか残されていないという厳しい職場環境、あるいは、不調の程度が重いということが想像されます。

 

残りの2つの職業、公務員と教師についてです。

まず、教師はこの産業分類では「教育、学習支援業」に属すると思われますが、上記に示した2つのグラフから読み取れる結果としては、不調者のいる割合は平均値に近い値であるのに、休職や退職に至る割合は、平均値よりも10%程度高い結果となっています。

このことから、教師という職業を含む教育産業の場合は、メンタルヘルス不調があると、不調を抱えながら働くというのではなく、休職や退職という行動をとる確率が高いのかなと言うことが推測されます。

そして、教師という職業は、公務員である場合が多いですので、必然的に、公務員にメンタルヘルス不調者が多いということにつながるとも考えられるのではないでしょうか。

 

役職的・地位的にメンタルヘルス不調に陥りやすいのは?

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産業別のメンタルヘルス不調者に関する調査結果から、ここまでで、どの産業において、うつを含むメンタル面での不調を抱える者が多いのかがお分かりいただけたでしょうか。

具体的な職業も、何となくイメージできたのではないでしょうか。

では、ここから更に、そのメンタルヘルス不調に陥りやすい仕事に就いている人の中で、どのような立場にいる人が、不調になりやすいのかを見てみたいと思います。

 

次に、メンタル不調で1ヶ月以上休職した最も多い役職を企業規模別に調査した結果をご紹介します。*1

※図表をクリックすると、拡大表示されます。

規模別・役職別メンタル不調休職率

 

このグラフから、「役職なし」の者のメンタル不調が圧倒的に多いことが分かります。

つまり、新人や入社数年程度であろう若年層の者に不調者が多いと言うことですね。

しかし、この結果を企業規模別に見ると、規模に関係になく若年層(役職なし)が圧倒的に多いことは間違いないのですが、300人未満の規模の企業においては、課長職や部長職の休職者が若干多くなっていることが分かります。

「管理職はうつ病になりやすい?原因・特徴・症状は?」

 

このことから、企業の規模に関係なく「若年層」はメンタル不調に陥りやすく大企業でない300人未満の企業においては、いわゆる「中間管理職」の不調者も多いということが明らかになってきました。

 

*1 引用先:
独立行政法人労働政策研究・研修機構 調査研究成果
  調査シリーズNo.100「職場におけるメンタルヘルス対策に関する調査」(H24.3.30)
本文第Ⅰ部 調査結果の概要より(PDF)

 

まとめ

今回は、「うつ病になりやすい仕事や職業は何?」ということで話を進めてきましたが、およそ世間で言われて、日頃、耳にする話を裏付けるような結果であったと思います。

つまり、職業的には、

  • 看護師などが含まれる医療・福祉関連
  • SEやプログラマーなどが含まれる情報通信業
  • 教師などが含まれる教育・学習支援業

において、メンタル不調者が多いということでした。

 

そして、役職的に見た結果からは、やはり、

役職に就いていない若年層、つまり、新入社員や入社数年の若手社員に不調者が多いということも分かりました。

また、企業規模が小さいと、課長職や部長職などの中間管理職においても、不調者が若干ですが増える傾向にあることも明らかになりました。

 

「うつ病」は誰もが罹りうる可能性のある精神疾患と言われています。

しかし、うつ病の発症には、環境要因も大きいと言われています。

つまり、職場環境もうつ病の発症に大きく関係しているということでしょう。

ですから、うつ病になりやすいとされている性格(病前性格)を持っており、かつ、ストレスの多い環境の職場に身を置いた場合、よりうつ病になりやすくなってしまうという方もおられることが推測されます。

誰もがかかる「うつ病」。

しかし、なりやすい人、なりやすい環境というものもあることを改めて認識しておきましょう。

これから、就職・再就職しようという方で、既に、うつ病を患っておられる方などは、職選びの際にはより慎重になった方が良いのかも知れませんね。

そして、ストレスのない社会というのはあり得ませんので、上手なストレス解消法を身につけることも、一種のうつ病の予防策になることを再認識しましょう。


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